捏造と異常な韓国プッシュで評判を落としているフジテレビが再び大失態を犯した。
フジの芸能バラエティ「とくダネ」にて大村正樹アナウンサーが、NZ地震による被災で、
足を切断した男性（１９）に対し、常識では考えられない不躾なインタビューを行い、2chやTwitterで大騒ぎとなった。
被災直後に１９歳で片足を切断せざるをえなくなった人に対し、
「切断するときはどんな気持ちだった？」
「もうスポーツできないですね」
と聞いたのである。
この大村正樹という人間は血も涙も無いようだ。普通の感覚で、この様なことを聞けるだろうか？
例えば、顔に火傷を負った女性に対して
「顔が焼けただれる時どう思った？」
「もう結婚出来ないね」
と聞くのと同じであろう。
日本のマスコミは特権意識に酔いしれ、人権への配慮が著しく足らないのだが、足らないだけならまだしも、インタビューにおいては鬼畜とさえ思える手法がまかり通っている。
その一つとして、事件や事故で被害者となった人に対するインタビューではわざと感情的になるようにして本音を聞き出したり、傷をえぐるように質問して、つらい過去を思い出せて泣かせ、その姿を撮影する手法があるのだ。
この大村正樹によるインタビューも、被害者をあえて傷つけ、感情的にさせる方法をとったものだろう。
この事件はなんと中国のニュースサイトでも紹介される始末。
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フジTVアナの被災者への失礼極まりない質問、中国メディアも報道
中国メディア、杭州日報は2月28日、「ニュージーランドで発生した地震被災者に対し、 日本のフジテレビが失礼極（きわ）まりない質問をしたことで、日本の視聴者から怒りの声が上がった」と報じた。
問題となったのは、25日にフジテレビで放送された、NZ地震被災者への電話インタビューだ。
フジテレビの大村正樹アナウンサーは、右足を切断せざるをえなかった19歳の日本人男性にインタビューを行った。
杭州日報は、「大村正樹アナウンサーは地震発生時や救助時の様子を聞いた後、意外にも『右足が切断されると知った時どんな気持だったか』、
『もうスポーツができなくなることについては、どんな気持ちか』などと聞き始めた」と報じ、
「被災者の心情を考えない失礼極まりない質問に対し、視聴者は即座に怒りの声を上げた」と報じた。
また記事は、「この出来事はインターネット上でも大きな話題となり、日本人ネットユーザーから『傷口に塩を塗る行為だ、非人道的だ』など、 インタビューした大村氏とフジテレビに非難が殺到した』と紹介した。
2011年2月27日日曜日
2011年2月7日月曜日
移民政策、多文化共生社会の実現は失敗した 欧州
最近、日本が抱える諸問題を解決する切り札として膨大な数の移民を受け入れるべきという記事が増えてきた。
首謀者は低賃金奴隷労働者と消費者が欲しい経団連、そしてそれに乗っかる反日外国人団体や反日左翼メディアである。
２ｃｈニュース板やTwitter,その他動画サイトでも活発な議論が交わされているが、移民政策を積極的に行ってきた欧州主要国の先輩方の様子を見ると、どうも議論する必要さえ無いと思える。
ドイツ、イギリス、フランス、ベルギー、スウェーデン、フィンランド。これらの国々では過去数十年間行ってきた移民政策により国に活力が出るどころか、反対に「荒廃」してしまい、大きな社会問題となってしまったのである。
■ドイツ
ドイツの多文化主義は「完全に失敗した」――メルケル独首相が１６日、自党の青年部の会議でこう述べた。
メルケル氏は演説の中で、「『さあ、多文化社会を推進し、共存、共栄しよう』と唱えるやり方は完全に失敗した」と語った。
メルケル氏は先月、ＣＮＮのインタビュー番組「コネクト・ザ・ワールド」でもこうした考えを示していた。９月２７日の同番組でドイツのイスラム系住民について質問された同氏は、「今や誰もが、移民は我が国の構成員であると理解している。（しかし）彼らは同じ言語を話し、ドイツで教育を受けるべきだ」と答えていた。
世論調査機関ピューのプロジェクトが昨年行った推計によると、イスラム系住民はドイツ全人口の約５％を占める。これは約４００万人のイスラム人口に相当し、西欧最多の規模となる。
ドイツの苦悩―移民の失敗、繰り返さない 内務省政務次官、オーレ・シュレーダー氏に聞く
スウェーデンと並び、欧州の中でも移民が多いことで知られるドイツ。1960年代、労働力不足を補うために、 トルコなどから移民を受け入れた。しかし、40年後の今、当時の移民政策の失敗が残した後遺症に苦悩 している。当初、期間限定で受け入れたはずの外国人労働者の多くがドイツに定住し、社会に溶け込めないまま、 失業率の上昇など社会問題を引き起こしているのだ。
一方、情報技術（IT）技術者など高度な技能を持つ人材は不足しており、高度技能人材の受け入れは 拡大しなければならない。ドイツ内務省政務次官のオーレ・シュレーダー氏に聞いた。
（シュレーダー） 1960年代の移民政策は、期間限定で労働者を受け入れようとしました。一定期間働いたら 祖国に帰し、その代わりに他の労働者を採用するという、いわゆる“ローテーション原則”と呼ばれるものです。 しかし、結果的に、非常に多数の外国人労働者がドイツに定住することになった。これには、労働者側と 企業側の両方に理由がありました。
●2世、3世がドイツ社会に溶け込めず
（シュレーダー） 当時の移民政策が限定的な成功しか納めなかったということは、現在、特定の地域で、 例えば移民2世や移民3世がドイツ社会に十分に統合されていないという事実に如実に表れています。
●外国人の失業率はドイツ人の約2倍ある
多くの移民は、学校で、大学で、職場で、上手く社会に馴染んでいます。しかし、その一方で、社会で居場所を 見つけるのに苦労している人もいる。特に、トルコ系移民の2世や3世にこうした傾向が強い。実際、こうした状況は 統計数字にも表れています。例えば、外国人の失業率はドイツ人の約2倍もあります。
■イギリス
英首相 「英国での多文化主義は失敗」
イギリスのキャメロン首相は、国内の若いイスラム教徒が過激思想に走るケースが 相次いでいることを念頭に、「イギリスでの多文化主義は失敗した」と述べました。
「多文化主義国家のドクトリンは、様々な文化がお互いに干渉せず、 主流文化からも距離をおいて存在することを推奨してきました。 そうした、いわば隔離されたコミュニティが我々の価値観と正反対の行動をとることすら許容してきました」（イギリス キャメロン首相）
これはキャメロン首相が訪問先のドイツで行った講演の中で発言したものです。 キャメロン首相は「イギリスでのこうした多文化主義は失敗した」とした上で、 異なる価値観を無批判に受け入れる「受動的な寛容社会」ではなく、 民主主義や平等、言論の自由、信教の自由といった自由主義的価値観を 積極的に推進する「真のリベラル社会」を目指すべきだとの考え方を示しました。
イギリスでは、イスラム過激思想に感化されたイギリス育ちの若いイスラム教徒によるテロやテロ未遂が相次いでいて、大きな問題となっています。
こうした問題の背景には若いイスラム教徒の一部が、イギリス社会に同化しきれていないことがあるとの指摘がなされていますが、 キャメロン首相の今回の演説は「多文化主義」が同化を妨げてきたとの認識に立ったものです。
■フランス
仏移民の暴動、初めてパリ中心部にも波及
【パリ＝島崎雅夫】パリ北東郊外を中心にフランスの主要地方都市で起きている移民らの若者による暴動は５日夜から６日早朝にかけても続き、小規模ながら初めて、パリ中心部に波及した。この日、仏全国で放火された車両は１２９５台、逮捕者は３１２人に達し、１０月２７日夜の暴動発生以来、最悪となった。
ＡＦＰ通信によると、パリ市内では、移民も多く住むレピュブリック広場（３区）に近い場所で、火炎ビンが投げられ、４台の車両が焼けた。また、北西部の１７区でも６台の車両が放火された。放火された車両が計２８台に及んだとの報道もある。被害は車両放火にとどまったが、事態悪化も懸念されている。
失業増や貧困に不満を抱く移民の若者の暴動は、この夜もパリ郊外で続き、全国での放火車両、逮捕者数の半分以上を占めた。商店街や公共施設の破壊も続き、パリ南郊のエソンヌ県では２つの学校が放火された。
地方都市での暴動も、前夜暴動が起きたマルセイユ、レンヌなど７都市のほか、ナント（西部）やボルドー（南西部）、ポー（同）、イブルー（北部）などで発生した。先月末の暴動発生以来、放火された車両は約３３００台、逮捕者は約６２０人に上った。
■スウェーデン
■オランダ
■ベルギー
首謀者は低賃金奴隷労働者と消費者が欲しい経団連、そしてそれに乗っかる反日外国人団体や反日左翼メディアである。
２ｃｈニュース板やTwitter,その他動画サイトでも活発な議論が交わされているが、移民政策を積極的に行ってきた欧州主要国の先輩方の様子を見ると、どうも議論する必要さえ無いと思える。
ドイツ、イギリス、フランス、ベルギー、スウェーデン、フィンランド。これらの国々では過去数十年間行ってきた移民政策により国に活力が出るどころか、反対に「荒廃」してしまい、大きな社会問題となってしまったのである。
■ドイツ
ドイツの多文化主義は「完全に失敗した」――メルケル独首相が１６日、自党の青年部の会議でこう述べた。
メルケル氏は演説の中で、「『さあ、多文化社会を推進し、共存、共栄しよう』と唱えるやり方は完全に失敗した」と語った。
メルケル氏は先月、ＣＮＮのインタビュー番組「コネクト・ザ・ワールド」でもこうした考えを示していた。９月２７日の同番組でドイツのイスラム系住民について質問された同氏は、「今や誰もが、移民は我が国の構成員であると理解している。（しかし）彼らは同じ言語を話し、ドイツで教育を受けるべきだ」と答えていた。
世論調査機関ピューのプロジェクトが昨年行った推計によると、イスラム系住民はドイツ全人口の約５％を占める。これは約４００万人のイスラム人口に相当し、西欧最多の規模となる。
ドイツの苦悩―移民の失敗、繰り返さない 内務省政務次官、オーレ・シュレーダー氏に聞く
スウェーデンと並び、欧州の中でも移民が多いことで知られるドイツ。1960年代、労働力不足を補うために、 トルコなどから移民を受け入れた。しかし、40年後の今、当時の移民政策の失敗が残した後遺症に苦悩 している。当初、期間限定で受け入れたはずの外国人労働者の多くがドイツに定住し、社会に溶け込めないまま、 失業率の上昇など社会問題を引き起こしているのだ。
一方、情報技術（IT）技術者など高度な技能を持つ人材は不足しており、高度技能人材の受け入れは 拡大しなければならない。ドイツ内務省政務次官のオーレ・シュレーダー氏に聞いた。
（シュレーダー） 1960年代の移民政策は、期間限定で労働者を受け入れようとしました。一定期間働いたら 祖国に帰し、その代わりに他の労働者を採用するという、いわゆる“ローテーション原則”と呼ばれるものです。 しかし、結果的に、非常に多数の外国人労働者がドイツに定住することになった。これには、労働者側と 企業側の両方に理由がありました。
●2世、3世がドイツ社会に溶け込めず
（シュレーダー） 当時の移民政策が限定的な成功しか納めなかったということは、現在、特定の地域で、 例えば移民2世や移民3世がドイツ社会に十分に統合されていないという事実に如実に表れています。
●外国人の失業率はドイツ人の約2倍ある
多くの移民は、学校で、大学で、職場で、上手く社会に馴染んでいます。しかし、その一方で、社会で居場所を 見つけるのに苦労している人もいる。特に、トルコ系移民の2世や3世にこうした傾向が強い。実際、こうした状況は 統計数字にも表れています。例えば、外国人の失業率はドイツ人の約2倍もあります。
■イギリス
英首相 「英国での多文化主義は失敗」
イギリスのキャメロン首相は、国内の若いイスラム教徒が過激思想に走るケースが 相次いでいることを念頭に、「イギリスでの多文化主義は失敗した」と述べました。
「多文化主義国家のドクトリンは、様々な文化がお互いに干渉せず、 主流文化からも距離をおいて存在することを推奨してきました。 そうした、いわば隔離されたコミュニティが我々の価値観と正反対の行動をとることすら許容してきました」（イギリス キャメロン首相）
これはキャメロン首相が訪問先のドイツで行った講演の中で発言したものです。 キャメロン首相は「イギリスでのこうした多文化主義は失敗した」とした上で、 異なる価値観を無批判に受け入れる「受動的な寛容社会」ではなく、 民主主義や平等、言論の自由、信教の自由といった自由主義的価値観を 積極的に推進する「真のリベラル社会」を目指すべきだとの考え方を示しました。
イギリスでは、イスラム過激思想に感化されたイギリス育ちの若いイスラム教徒によるテロやテロ未遂が相次いでいて、大きな問題となっています。
こうした問題の背景には若いイスラム教徒の一部が、イギリス社会に同化しきれていないことがあるとの指摘がなされていますが、 キャメロン首相の今回の演説は「多文化主義」が同化を妨げてきたとの認識に立ったものです。
■フランス
仏移民の暴動、初めてパリ中心部にも波及
【パリ＝島崎雅夫】パリ北東郊外を中心にフランスの主要地方都市で起きている移民らの若者による暴動は５日夜から６日早朝にかけても続き、小規模ながら初めて、パリ中心部に波及した。この日、仏全国で放火された車両は１２９５台、逮捕者は３１２人に達し、１０月２７日夜の暴動発生以来、最悪となった。
ＡＦＰ通信によると、パリ市内では、移民も多く住むレピュブリック広場（３区）に近い場所で、火炎ビンが投げられ、４台の車両が焼けた。また、北西部の１７区でも６台の車両が放火された。放火された車両が計２８台に及んだとの報道もある。被害は車両放火にとどまったが、事態悪化も懸念されている。
失業増や貧困に不満を抱く移民の若者の暴動は、この夜もパリ郊外で続き、全国での放火車両、逮捕者数の半分以上を占めた。商店街や公共施設の破壊も続き、パリ南郊のエソンヌ県では２つの学校が放火された。
地方都市での暴動も、前夜暴動が起きたマルセイユ、レンヌなど７都市のほか、ナント（西部）やボルドー（南西部）、ポー（同）、イブルー（北部）などで発生した。先月末の暴動発生以来、放火された車両は約３３００台、逮捕者は約６２０人に上った。
■スウェーデン
■オランダ
■ベルギー
2010年12月21日火曜日
日本企業がサムスンに勝てない理由
サムスン。世界最大級の韓国の電機メーカーである。この会社の詳細については他に任せるとして、このサムスン電子に関するニュースは2chのニュース系板では定期的に話題になり、その度に不毛な議論で盛り上がる。今回はそんなサムスンをネタにしてみたい。
日本企業がサムスンに勝てない理由
その１．止まらない技術者の流出
サムスン製品はNTTドコモが販売するスマートフォンGalaxyS以外日本市場ではほとんど存在感がない。欧米アジアで絶好調の液晶TVも冷蔵庫も洗濯機も売っていない、しかしなぜか研究所が横浜にある。日本サムスン横浜研究所である。
その目的は日本メーカーから技術者をヘッドハントしてサムスン製品の技術開発研究をすることである。サムスンがこの横浜に研究所を構えた理由は立地である。
なぜなら、日本の主要電機メーカの多くが神奈川県に研究所を置いているからだ。例えば、
・富士通は厚木
・NECは相模原（中央研究所はお隣りの東京都港区田町）
・パナソニックは本社R&D部門首都圏地区が横浜に
（その他全ては門真市にあるが、サムスンも大阪に分室を置いている）
・東芝は生産技術研究所が横浜、研究開発センターが川崎にある
半導体研究所も川崎であり、東芝の技術者が主要ターゲットだと思われる。
横浜であれば、これら研究所に勤務する大手メーカーの技術者へのアクセスは容易であり、引き抜きを行う際の日本人技術者の負担も少なくなり、転職の際の障害を減らすことができる。
引き抜きを前提にして研究所を設置するメーカーは世界にもそう無いのではないだろうか。
下の記事は福岡での研究開発拠点新設のニュースである。記事にもあるが、日本企業の研究開発エンジニアのスカウトが前提のものとなっている。
西日本新聞1月29日
半導体・家電メーカーとして世界最大級の韓国サムスン電子は、
福岡市・天神に最先端半導体の研究開発拠点を２月初めに開設する。
２６日、複数の関係者が明らかにした。開発陣は１０人程度でスタートし、
段階的に５０人規模に増やす方針。九州に半導体・電気機械企業が集積している点に注目し、
優秀な技術系の人材獲得や納入先開拓が目的とみられる。
九州には東芝など半導体大手や、組み立てを担当する地場企業が多い。
金融危機後の不況で、九州でも事業縮小や撤退が相次いでいることから、
技術力に定評のある日本の開発陣をスカウトする好機と判断したもようだ。
このため、開発陣の大半は日本人を採用する方針。
福岡市は、誘致企業として同社への家賃助成などを検討する。
サムスン電子は１９９０年代、半導体分野で積極的な設備投資や研究開発投資を行い、日本勢を抜いた。
日本では９２年から、半導体のほか画像処理、光学技術などの研究開発を進めている。
日本企業が新卒の理系学生を採用して、一人前の技術者に育てる。そして経験を積み、脂の乗った頃に高額な報酬でヘッドハントする。日本企業はまさに育成コストだけを負担する育て損。美味しい果実はサムスンが頂いている状況だ。
更にサムスンは４５歳定年制であるから、使いふるしの技術者は用済みとなり、放り出される。常に日本企業から若く、かつ最先端技術を持つ技術者が補充され続けるため、R&D部門の効率は他の電機メーカーとは比べものにならないぐらい良いはずである。
技術流出に関しては、90年以前はサムスンやLGなどの韓国企業は日本人技術者を週末に韓国に呼び寄せていたのだが、危機感を持った日本企業が技術者の週末韓国アルバイトを禁止すると、大胆にも日本企業の研究所地帯に研究所を設置。そこで引き抜きと研究開発を行い始めた。詳細はこちらのブログを御覧頂きたいhttp://noppin.seesaa.net/article/173827313.html）
サムスン横浜研究所が採用を積極的に行なっているエンジニアの職種にも注目されたい。多くが、日本企業が世界市場で大きなシェアを持っている製品や日本企業が技術的に先行している製品に重点をおいているのだ。リチウムイオン電池では猛追され、シェア逆転間近。その次は間違いなくプリンタであろう。
技術者をゼロから育てなければならない日本企業。育て上がった技術者を一番美味しい時期に引き抜き採用する韓国企業。育成コスト負担無く、最新の技術を即時投入できるのだがら、残りはデザインとマーケティングに集中できる。サムスンが強いのも当然といえよう。
日本企業がこの悪夢の引き抜き攻撃から逃れるには、優秀な技術者に対してサムスン以上の報酬を継続的に与えることであろうが、果たして可能だろうか。。。
その２．韓国政府と米国投資家による徹底支援
いつも２ｃｈの議論で抜けているのだが、サムスンのオーナーの半分以上は韓国人ではない。
下記はサムスン電子の投資家向け情報である。この情報がすべてを語っている。
日本企業は個々の企業がバラバラであり、政府の支援も無いに等しい。この状況で勝てという方が厳しだろう。さらにサムスンは米国の有名大学卒業者の採用に非常に積極的だ。卒業生の高い能力よりも、その卒業生ネットワークに期待しているとこが大きいだろう。やがて大企業幹部や政府高官となる卒業生のネットワークはグローバル競争では非常に重要だ。
日本企業はその点でも大きく出遅れている。パナソニックなどは最近になって留学生大量採用など初めているが、外国人学生はそれぞれの母国で強力なコネを持てるような人材に絞ったほうが良いのではないだろうか。
今後もサムスンは引き続き強力な存在感を持ち続けるだろう。
つづく。
日本企業がサムスンに勝てない理由
その１．止まらない技術者の流出
サムスン製品はNTTドコモが販売するスマートフォンGalaxyS以外日本市場ではほとんど存在感がない。欧米アジアで絶好調の液晶TVも冷蔵庫も洗濯機も売っていない、しかしなぜか研究所が横浜にある。日本サムスン横浜研究所である。
その目的は日本メーカーから技術者をヘッドハントしてサムスン製品の技術開発研究をすることである。サムスンがこの横浜に研究所を構えた理由は立地である。
なぜなら、日本の主要電機メーカの多くが神奈川県に研究所を置いているからだ。例えば、
・富士通は厚木
・NECは相模原（中央研究所はお隣りの東京都港区田町）
・パナソニックは本社R&D部門首都圏地区が横浜に
（その他全ては門真市にあるが、サムスンも大阪に分室を置いている）
・東芝は生産技術研究所が横浜、研究開発センターが川崎にある
半導体研究所も川崎であり、東芝の技術者が主要ターゲットだと思われる。
横浜であれば、これら研究所に勤務する大手メーカーの技術者へのアクセスは容易であり、引き抜きを行う際の日本人技術者の負担も少なくなり、転職の際の障害を減らすことができる。
引き抜きを前提にして研究所を設置するメーカーは世界にもそう無いのではないだろうか。
下の記事は福岡での研究開発拠点新設のニュースである。記事にもあるが、日本企業の研究開発エンジニアのスカウトが前提のものとなっている。
西日本新聞1月29日
半導体・家電メーカーとして世界最大級の韓国サムスン電子は、
福岡市・天神に最先端半導体の研究開発拠点を２月初めに開設する。
２６日、複数の関係者が明らかにした。開発陣は１０人程度でスタートし、
段階的に５０人規模に増やす方針。九州に半導体・電気機械企業が集積している点に注目し、
優秀な技術系の人材獲得や納入先開拓が目的とみられる。
九州には東芝など半導体大手や、組み立てを担当する地場企業が多い。
金融危機後の不況で、九州でも事業縮小や撤退が相次いでいることから、
技術力に定評のある日本の開発陣をスカウトする好機と判断したもようだ。
このため、開発陣の大半は日本人を採用する方針。
福岡市は、誘致企業として同社への家賃助成などを検討する。
サムスン電子は１９９０年代、半導体分野で積極的な設備投資や研究開発投資を行い、日本勢を抜いた。
日本では９２年から、半導体のほか画像処理、光学技術などの研究開発を進めている。
日本企業が新卒の理系学生を採用して、一人前の技術者に育てる。そして経験を積み、脂の乗った頃に高額な報酬でヘッドハントする。日本企業はまさに育成コストだけを負担する育て損。美味しい果実はサムスンが頂いている状況だ。
更にサムスンは４５歳定年制であるから、使いふるしの技術者は用済みとなり、放り出される。常に日本企業から若く、かつ最先端技術を持つ技術者が補充され続けるため、R&D部門の効率は他の電機メーカーとは比べものにならないぐらい良いはずである。
技術流出に関しては、90年以前はサムスンやLGなどの韓国企業は日本人技術者を週末に韓国に呼び寄せていたのだが、危機感を持った日本企業が技術者の週末韓国アルバイトを禁止すると、大胆にも日本企業の研究所地帯に研究所を設置。そこで引き抜きと研究開発を行い始めた。詳細はこちらのブログを御覧頂きたいhttp://noppin.seesaa.net/article/173827313.html）
サムスン横浜研究所が採用を積極的に行なっているエンジニアの職種にも注目されたい。多くが、日本企業が世界市場で大きなシェアを持っている製品や日本企業が技術的に先行している製品に重点をおいているのだ。リチウムイオン電池では猛追され、シェア逆転間近。その次は間違いなくプリンタであろう。
技術者をゼロから育てなければならない日本企業。育て上がった技術者を一番美味しい時期に引き抜き採用する韓国企業。育成コスト負担無く、最新の技術を即時投入できるのだがら、残りはデザインとマーケティングに集中できる。サムスンが強いのも当然といえよう。
日本企業がこの悪夢の引き抜き攻撃から逃れるには、優秀な技術者に対してサムスン以上の報酬を継続的に与えることであろうが、果たして可能だろうか。。。
その２．韓国政府と米国投資家による徹底支援
いつも２ｃｈの議論で抜けているのだが、サムスンのオーナーの半分以上は韓国人ではない。
下記はサムスン電子の投資家向け情報である。この情報がすべてを語っている。
■サムスンの株式構成（2010年6月時点）
一般株86.6％
優先株13.4％
■株主構成における外国人投資家の割合
株式全体では53％
・一般株では49％
・優先株では81％
※（優先株式（ゆうせんかぶしき）とは、利益もしくは利息の配当または残余財産の分配およびそれらの両方を、他の種類の株式よりも優先的に受け取ることができる地位が与えられた株式である）
■5％以上を保有する大株主
1. シティバンクN.A（米国）（7.25％）
2. サムスン生命保険（韓国）（6.5％）
簡単にまとめれば、半分以上の株式と配当利益を外国人（主にアメリカ人）が得ている状況である。
最近も村田製作所がアメリカにおける対サムスン特許侵害訴訟で負けてしまった。アメリカにおける日本企業対サムスンの特許侵害訴訟はほどんど和解ばかりである。
残念ながらサムスンの利益の半分以上をアメリカ人が得ており、半韓半米企業である限りアメリカで特許裁判などで日本企業が勝つことはかなり難しいのではないのだろうか。
日本企業は個々の企業がバラバラであり、政府の支援も無いに等しい。この状況で勝てという方が厳しだろう。さらにサムスンは米国の有名大学卒業者の採用に非常に積極的だ。卒業生の高い能力よりも、その卒業生ネットワークに期待しているとこが大きいだろう。やがて大企業幹部や政府高官となる卒業生のネットワークはグローバル競争では非常に重要だ。
日本企業はその点でも大きく出遅れている。パナソニックなどは最近になって留学生大量採用など初めているが、外国人学生はそれぞれの母国で強力なコネを持てるような人材に絞ったほうが良いのではないだろうか。
今後もサムスンは引き続き強力な存在感を持ち続けるだろう。
つづく。
2010年12月1日水曜日
若者のクルマ離れの大嘘 Gran Turismo5 グランツーリスモ５
車が売れない。若者が車を買わない。そんなニュース記事をよくネットで目にする。
ビジネス系ニュースサイトなどで見かける原因は「楽しみが多様化し、若者が車に対する興味を失った」
自動車雑誌や自動車ジャーナリストの見解は「メーカーが魅力的な車を作らないのが悪い」
というのがほとんどだ。
しかし、どちらも当たっていない。
若者は今でも車が好き。これは変わっていないと私は主張する。
実際、先日発売されたプレイステーション用ドライビングシミュレーター「グランツーリスモ５」は販売一ヶ月足らずで日本国内だけで55万本も売れたのである。このグランツーリスモシリーズは累計で世界販売数が6,000万本である。
55万人の日本人の若者がドライビングシミュレーターを心待ちにしていたのだ。
若者が車自体に興味を無くしているのならこの数は出ない。
シンプルにまとめよう、若者のクルマ離れの原因とは…
１．維持費（車検、税金、駐車場代）が高すぎて維持できないから持てない
２．違反罰則の厳罰化（飲酒、違法駐車）で快適なカーライフを送れなくなった。（厳罰化により車を持つことの便利さが激減した）
３．若者向けの魅力的で低価格の車種が少ない
この３つが主な原因である。
この中でも１が最もたる原因である。現代の若者は金がない。それは現在の団塊世代が若い頃に金がなかったのとは違う。
現代の若者は今の低賃金、低収入であり、車の維持費を捻出出来無い上に、将来も収入が増える見通しはなく、楽観出来無いので、車のような巨額の買い物ができないのだ。
度々出てくる見当違いの「若者のクルマ離れ」記事。
これは原因が「低賃金で詐取される若者の労働環境にある」ことから意図的に目を逸らさせる為の工作記事なのではないか？そう疑ってしまいたくなる。
ビジネス系ニュースサイトなどで見かける原因は「楽しみが多様化し、若者が車に対する興味を失った」
自動車雑誌や自動車ジャーナリストの見解は「メーカーが魅力的な車を作らないのが悪い」
というのがほとんどだ。
しかし、どちらも当たっていない。
若者は今でも車が好き。これは変わっていないと私は主張する。
実際、先日発売されたプレイステーション用ドライビングシミュレーター「グランツーリスモ５」は販売一ヶ月足らずで日本国内だけで55万本も売れたのである。このグランツーリスモシリーズは累計で世界販売数が6,000万本である。
55万人の日本人の若者がドライビングシミュレーターを心待ちにしていたのだ。
若者が車自体に興味を無くしているのならこの数は出ない。
シンプルにまとめよう、若者のクルマ離れの原因とは…
１．維持費（車検、税金、駐車場代）が高すぎて維持できないから持てない
２．違反罰則の厳罰化（飲酒、違法駐車）で快適なカーライフを送れなくなった。（厳罰化により車を持つことの便利さが激減した）
３．若者向けの魅力的で低価格の車種が少ない
この３つが主な原因である。
この中でも１が最もたる原因である。現代の若者は金がない。それは現在の団塊世代が若い頃に金がなかったのとは違う。
現代の若者は今の低賃金、低収入であり、車の維持費を捻出出来無い上に、将来も収入が増える見通しはなく、楽観出来無いので、車のような巨額の買い物ができないのだ。
度々出てくる見当違いの「若者のクルマ離れ」記事。
これは原因が「低賃金で詐取される若者の労働環境にある」ことから意図的に目を逸らさせる為の工作記事なのではないか？そう疑ってしまいたくなる。
2010年7月8日木曜日
マスコミが言えない少子化の本当の理由
TVや新聞で常に話題の少子化問題。
少子化が進めば、経済は衰退し、将来膨大な数の高齢者を支えることも難しくなる。
民主党は「子ども手当」なるバラマキで出生率を上げたいらしいが（まあこれは票を買うための方便だろが）そんな小手先の方法では解決は不可能だといえる。
また、移民をいれれば解決するという単純馬鹿も沢山いる。
それで解決を図ったフランスとドイツは国内が大いに荒れすさんだ。
フランスの移民による大暴動、ドイツの移民スラムの急増など、
膨れ上がる無職移民、財政を圧迫する社会保障費、急上昇する犯罪発生率など
問題がありすぎて、移民による少子化問題解決は論外といえる。
そもそもなぜ、日本が少子化を突き進んでいるのか？
それは、ズバリ女性の社会進出によるものだ。
経済発展が停滞している現在において、正規雇用の数は増えるどころか減少している。
グローバル競争に勝ち抜くために企業は工場を海外に移し、国内では非正規雇用の派遣社員を使っている。
生活の安定を（それなりに）保証する正規雇用。限られた数の正規雇用。
女性の社会進出が進むとは、女性の正規雇用就労が増えることを意味する。
それは同時に、男性の正規雇用就労が減ることを意味する。
これが少子化を創りだす大きな要因のひとつ。
そしてもうひとつは、日本人独特の価値観。これと上記の要因が混じり合うと、
「非婚化、晩婚化」が進む。
諸外国と違い、日本では女性が男性を養うという文化も価値観も存在せず、「男性は女性よりも収入が多くなければいけない」、「男性が一家を養うべき」
という非常に強い社会通念が未だに存在する。
となると、男性は正規雇用でなければいけないのだが、女性の社会進出で非正規雇用の男性が増えている。
諸外国では、男性の収入が不安定、または女性より稼ぎが少なくても結婚は問題ない。
結婚して共同生活し、二人の収入を足せば良いから。という考えなのだが、日本ではそうはいかない。
日本では、とにかく男性は正規雇用で安定した、女性より多い収入を求められるのだ。
シンプルに表現すると下記のようになる。
男性 女性 結婚
正規雇用 正規雇用 ◯
正規雇用 非正規雇用 ◯
非正規雇用 非正規雇用 ×
非正規雇用 正規雇用 ×
雇用状態から見た結婚には４パターンしかないのだが、そのうちの２パターンは成立しない。どちらも男性が非正規雇用の場合だ。
４パターンのうち半分が成立しないとなれば、非婚化が劇的に進むのは当然だ。
今現在、氷河期世代である３０代の独身率はかなり高いのだが、男性の非正規雇用率も高い。
この世代はもう完全に詰んでいる状態で、救われることはない。
更に、民主党政府は女性の正規雇用のさらなる促進を計っており、２０代も非婚化は進んでいくと思われる。
根本的な解決は下記の二つしか無い。
１.女性が男性を養うことが普通である社会に変える
または
2.将来的に専業主婦になることを希望する女性は男性の正規雇用を奪わないようにする。
新卒主義の日本において、限られた正規雇用の椅子を、将来早期に引退する専業主婦希望の女性が奪ってしまえば、あぶれた男性はどうなるのか。ここで将来成立はずであった１カップルが消滅するのである。
男性 女性 結婚
正規雇用 正規雇用 ◯
正規雇用 非正規雇用 ◯
非正規雇用 非正規雇用 ◯
非正規雇用 正規雇用 ◯
という社会にしなければ、非婚化はますます進み、少子化は止まらないであろう。
女性の社会進出は当然な流れである以上、少子化は止まらない。
少子化の流れを遅くするには、「女性が男性を養う」という考え方が普通の社会を実現しなければならないだろう。
少子化が進めば、経済は衰退し、将来膨大な数の高齢者を支えることも難しくなる。
民主党は「子ども手当」なるバラマキで出生率を上げたいらしいが（まあこれは票を買うための方便だろが）そんな小手先の方法では解決は不可能だといえる。
また、移民をいれれば解決するという単純馬鹿も沢山いる。
それで解決を図ったフランスとドイツは国内が大いに荒れすさんだ。
フランスの移民による大暴動、ドイツの移民スラムの急増など、
膨れ上がる無職移民、財政を圧迫する社会保障費、急上昇する犯罪発生率など
問題がありすぎて、移民による少子化問題解決は論外といえる。
そもそもなぜ、日本が少子化を突き進んでいるのか？
それは、ズバリ女性の社会進出によるものだ。
経済発展が停滞している現在において、正規雇用の数は増えるどころか減少している。
グローバル競争に勝ち抜くために企業は工場を海外に移し、国内では非正規雇用の派遣社員を使っている。
生活の安定を（それなりに）保証する正規雇用。限られた数の正規雇用。
女性の社会進出が進むとは、女性の正規雇用就労が増えることを意味する。
それは同時に、男性の正規雇用就労が減ることを意味する。
これが少子化を創りだす大きな要因のひとつ。
そしてもうひとつは、日本人独特の価値観。これと上記の要因が混じり合うと、
「非婚化、晩婚化」が進む。
諸外国と違い、日本では女性が男性を養うという文化も価値観も存在せず、「男性は女性よりも収入が多くなければいけない」、「男性が一家を養うべき」
という非常に強い社会通念が未だに存在する。
となると、男性は正規雇用でなければいけないのだが、女性の社会進出で非正規雇用の男性が増えている。
諸外国では、男性の収入が不安定、または女性より稼ぎが少なくても結婚は問題ない。
結婚して共同生活し、二人の収入を足せば良いから。という考えなのだが、日本ではそうはいかない。
日本では、とにかく男性は正規雇用で安定した、女性より多い収入を求められるのだ。
シンプルに表現すると下記のようになる。
男性 女性 結婚
正規雇用 正規雇用 ◯
正規雇用 非正規雇用 ◯
非正規雇用 非正規雇用 ×
非正規雇用 正規雇用 ×
雇用状態から見た結婚には４パターンしかないのだが、そのうちの２パターンは成立しない。どちらも男性が非正規雇用の場合だ。
４パターンのうち半分が成立しないとなれば、非婚化が劇的に進むのは当然だ。
今現在、氷河期世代である３０代の独身率はかなり高いのだが、男性の非正規雇用率も高い。
この世代はもう完全に詰んでいる状態で、救われることはない。
更に、民主党政府は女性の正規雇用のさらなる促進を計っており、２０代も非婚化は進んでいくと思われる。
根本的な解決は下記の二つしか無い。
１.女性が男性を養うことが普通である社会に変える
または
2.将来的に専業主婦になることを希望する女性は男性の正規雇用を奪わないようにする。
新卒主義の日本において、限られた正規雇用の椅子を、将来早期に引退する専業主婦希望の女性が奪ってしまえば、あぶれた男性はどうなるのか。ここで将来成立はずであった１カップルが消滅するのである。
男性 女性 結婚
正規雇用 正規雇用 ◯
正規雇用 非正規雇用 ◯
非正規雇用 非正規雇用 ◯
非正規雇用 正規雇用 ◯
という社会にしなければ、非婚化はますます進み、少子化は止まらないであろう。
女性の社会進出は当然な流れである以上、少子化は止まらない。
少子化の流れを遅くするには、「女性が男性を養う」という考え方が普通の社会を実現しなければならないだろう。
2010年7月5日月曜日
フランスJapan Expo 2010にまたもやお隣の国が
フランスのパリで開催されている日本のポップカルチャーファンイベント「Japan Expo」。
http://www.japan-expo.com/
Japan Expo（ジャパン・エキスポ）は、漫画・アニメ・ゲーム・音楽・モードなどのポップカルチャーと書道・武道・茶道・折り紙などの伝統文化を含む日本の文化をテーマとして2000年からフランス・パリ郊外で開催されている博覧会である。
このイベントは当初、日本のアニメマンガファンのフランス人学生達が自主的に始めたもので、第１回開催時は三千人ほどが集まったという。しかし、11回目となる今回は約15万人もの日本のポップカルチャーファンが欧州各地から集まった。
世界で注目される日本文化。その人気にいつも便乗する隣人が、今回もいたのである。
ここ数年、このイベントが注目され始めると、彼らはその強烈な日本への嫉妬心を全開にして、ほぼ強引にイベントに参加しはじめた。詳細は他のブログに譲るが、明らかに日本人やヨーロッパ人と一緒にイベントを楽しみたいという理由ではなく、日本だけが注目されることが面白くない、日本の人気に便乗してウリ達も株を上げたいという欲望が丸見えなのだ。
過去にはイベント名称を「Korea/Japan Expo」に変更するべきだと主催者に要求したり、イベント入り口にちゃっかり韓国太極旗を飾ったりとやりたい放題だった。
もちろん、そういったむちゃくちゃな彼らの要求はフランス人主催者に強制排除されてきた。
それでも諦めきれ無いのか、今回は誰だこいつ的なキモ系ミュージシャンと韓ドラを新たに投入してきた。もちろん、その他にも韓国漫画や韓国人漫画家をゲストとして投入している。
http://www.japan-expo.com/en/contenu/drama-passion_92.htm
http://www.japan-expo.com/en/invite/baby-jin_51.htm
そもそもこの様な、日本追従、乗っ取りは珍しいことではない。鉄鋼、造船、自動車、半導体、白物家電。今ではすっかり韓国が世界シェアで上位を占めているが、そもそもは日本がシェアトップを独走しているところに、韓国が技術支援を懇願し、バカのようにお人好しな日本人がその都度技術支援し、その後に価格攻勢をかけられ、シェア逆転が起きてきた。
韓国サムスン会長も回顧録で語っていたが、日本人のフリをして客を騙し、日本人の利益をかすめ取ることはもはや彼らの常識となっているのだ。
話はそれてしまったが、お隣の国の新聞に軽く目を通すだけで、彼らがいかに日本と日本文化を上から目線で蔑んでいるかは簡単に理解できる。ウリたちはあらゆる面で日本より上だという主張が毎日のように新聞紙面を飾っている。
そんなに自分たちが凄いと思うなら、コリアエキスポを自分達のみで開けばよいではないだろうか？
http://www.japan-expo.com/
Japan Expo（ジャパン・エキスポ）は、漫画・アニメ・ゲーム・音楽・モードなどのポップカルチャーと書道・武道・茶道・折り紙などの伝統文化を含む日本の文化をテーマとして2000年からフランス・パリ郊外で開催されている博覧会である。
このイベントは当初、日本のアニメマンガファンのフランス人学生達が自主的に始めたもので、第１回開催時は三千人ほどが集まったという。しかし、11回目となる今回は約15万人もの日本のポップカルチャーファンが欧州各地から集まった。
世界で注目される日本文化。その人気にいつも便乗する隣人が、今回もいたのである。
ここ数年、このイベントが注目され始めると、彼らはその強烈な日本への嫉妬心を全開にして、ほぼ強引にイベントに参加しはじめた。詳細は他のブログに譲るが、明らかに日本人やヨーロッパ人と一緒にイベントを楽しみたいという理由ではなく、日本だけが注目されることが面白くない、日本の人気に便乗してウリ達も株を上げたいという欲望が丸見えなのだ。
過去にはイベント名称を「Korea/Japan Expo」に変更するべきだと主催者に要求したり、イベント入り口にちゃっかり韓国太極旗を飾ったりとやりたい放題だった。
もちろん、そういったむちゃくちゃな彼らの要求はフランス人主催者に強制排除されてきた。
それでも諦めきれ無いのか、今回は誰だこいつ的なキモ系ミュージシャンと韓ドラを新たに投入してきた。もちろん、その他にも韓国漫画や韓国人漫画家をゲストとして投入している。
http://www.japan-expo.com/en/contenu/drama-passion_92.htm
http://www.japan-expo.com/en/invite/baby-jin_51.htm
そもそもこの様な、日本追従、乗っ取りは珍しいことではない。鉄鋼、造船、自動車、半導体、白物家電。今ではすっかり韓国が世界シェアで上位を占めているが、そもそもは日本がシェアトップを独走しているところに、韓国が技術支援を懇願し、バカのようにお人好しな日本人がその都度技術支援し、その後に価格攻勢をかけられ、シェア逆転が起きてきた。
韓国サムスン会長も回顧録で語っていたが、日本人のフリをして客を騙し、日本人の利益をかすめ取ることはもはや彼らの常識となっているのだ。
話はそれてしまったが、お隣の国の新聞に軽く目を通すだけで、彼らがいかに日本と日本文化を上から目線で蔑んでいるかは簡単に理解できる。ウリたちはあらゆる面で日本より上だという主張が毎日のように新聞紙面を飾っている。
そんなに自分たちが凄いと思うなら、コリアエキスポを自分達のみで開けばよいではないだろうか？
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